コモンズ30ファンド・コモンズ投信

こんにちは、K2 Investment 投資アドバイザーの眞原です。

今回は資産運用の初心者や一定のまとまった資産がある人も含め、月々一定の収入がある人であれば誰でも始められる「積立投資」の情報です。

※大口「投資の種（元手）」をつくるには？（これから資産を作る投資家がやるべき事） / 資産運用の基礎

※富裕層もサラリーマンもそれぞれの保有資産別の資産運用方法/資産運用の基礎

今回は、「日本株式」の積立投資である、コモンズ投信です。

コモンズ30ファンド

運用自体は2009年1月から開始されています。

つまり、全世界マーケットがクラッシュした（破壊された）2008年9月15日の金融危機（リーマン・ショック）以降に運用開始されたファンドに積立投資をしていることになります。

＜日経平均株価チャート10年間＞

（出典：Google Finance）

上のチャートを見て過去の歴史を思い返せば2008年9月以降、日本株式（日経平均株価）は8,800円台からスタートし2010年に10,000円台を回復、そして2011年11月に再度8,100円台に落ち込み、2012年後半からアベノミクス（≒日銀による金融緩和）で嵩上げされて株価が推移上昇している現状があります。

つまり、このコモンズ投信のファンド設定時期としては「実にタイミングが良かった」と読み取れます。この時期に何にでも投資していれば、誰でも短期的に儲かった時期です。ようは、運用の上手い下手ではなく単にマーケットの自律反発に乗っただけです。

実際の推移を確認します。

＜コモンズ30 基準価額推移＞

【基準価額】20,937円（3/23時点）
【純資産総額】約73億円

上で確認した「日経平均株価」とほぼ同じ動き方で推移していることがよく分かります（コモンズ投信が比較しているのはTOPIX）。

つまり、「タイミングよく日本株が下落している頃からファンドが設定され、これまで積立投資できているものの、結局は日本株の推移に連動しているしかない（＝本来、積立投資ですべき様々な資産への「分散投資」には全く繋がらない）」ということがよく分かります。

※各社ストラテジストによる2016年末の日本株式のターゲット見直しが相次ぐ / マーケット（日本）

決して「運用が上手いから」という訳ではなく、金融緩和を後追しに上昇している株価推移なので、極論誰が積立投資をしても上昇しているという環境に過ぎないということです。

積立投資は「中長期（10年〜25年）」で行うものです。

このコモンズ投信は「30年」と謳っています。

さて、30年間「日本株」を積立投資して、将来の資産形成ができるでしょうか？

答えは、「否」でしょう。

＜日経平均株価チャート32年間（1984年〜2016年）＞

（出典：YAHOO! FINANCE）

上でも確認したようにコモンズ投信の場合2009年1月のほぼ最安値から運用を開始し、個人投資家もそこから積立投資をしている現状です。

それでも30年スパンで考えると、日本株式は右肩下がりもしくはほど横ばいです。

このような資産クラスをいくら中長期で積立投資をしても、結果個人投資家の資産形成に繋がらないというのはある程度想像できるのではないでしょうか。

本来、中長期で積立投資投資した方が良いのは下記のような米国株式などです。

＜S&P500チャート 34年間（1984〜2016年）＞

（出典：同上）

もちろん上げ下げしながらですが、日本株式と大きくことなるのは中長期で「右肩上がりの資産」という点。

つまり、ドルコスト平均法で買い続ける意味があり、複利運用の効果が大きくなる資産です。

※中長期投資家は積立投資の「ドル・コスト平均法」を活用しよう！ / 資産運用の基礎

※今さら他人に聞けない「複利」と「単利」の違いについて/資産運用の基礎

結局、このような資産を純粋に積立投資するのも然りですが、海外積立投資では元本確保をしながら140％で償還する積立投資があるので、やはり当然増える訳です。

また他には、米国株式だけでなく世界中の200本を超えるファンド（投資したい人は日本株ファンドもありますが・・・）から選択して分散投資で積立投資が出来る上、積立投資金額によって最大5％の金利が満期まで貰えるので、それだけでももちろん増えるわけです。

※海外積立投資入門書（マニュアル）のダウンロードはこちら（無料）

中長期で運用している個人投資家は、マーケットの上げ下げによる資産増加や目減りは当然ありますが、仮に目減りした場合でも「良い投資先を積立投資」すれば取り返せます。しかし、2度と取り返せない「時間」はどうあがいても戻ってきません。

2度と戻らない時間を有効活用する上でも海外積立投資による140％元本確保型積立投資であったり、5％の金利をつけながら中長期で積立投資をしていく方が、積立投資による資産形成において効果的なのは、間違いありません。