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世界経済成長エンジンのシフト!新興国資産を持っている投資家がすべき米国利上げへの備えとは?

公開日: : マーケット(世界)

こんにちは、K2 Investment 投資アドバイザーの眞原です。

今回は「マーケット(世界)概況」について情報をお伝えします。

とりわけ「新興国資産」に焦点を当ててお伝えしようと思いますが、新興国資産に投資している個人投資家はとても多いので、特に目先の下落に対して「売却した方が良いのかな?」と悩んでいる投資家が多いのが現状です。ここのところの推移を見ると世界経済を牽引してきた新興国のエンスト気味がよく分かります。つまり、世界経済のエンジンがシフトし始めたと考えても差し支えないと思います。

それでは、代表的な新興国指数から確認してみましょう。

新興国指数(MSCI Emerging Markets Index)の推移

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いわゆる指数(インデックス)なので、新興国の株価推移が反映されていると考えましょう。

さすがに新興国資産(青色のMSCI Emerging Markets)なので、上下のブレが大きくハイリスク・ハイリターンなのがよく分かります。特に2000年末からBRICsと呼ばれたきた、ブラジル、ロシア、インド、中国、(南ア)などの国々に関連する投資信託(ファンド)が日本の証券会社や銀行では多数新規組成され、毎月分配型として販売されてきました。今は既に基準価額が回復しないまま、タコ足分配金になっているものも多いですね。

MSCI Emerging Markets Index年間リターン

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新興国関連の投資信託で2008年のリーマン・ショック時(金融危機時)に大きく値下がりをし、ソコだけを見て「騙された!」と嘆く個人投資家が多かったようですが、上のチャートやこのリターン水準を見ても分かる通り07年には最高値を付けており、そこまでのリターンは十分得ているはずです。その後大きく下落してからも、その水準からの反発はさすが新興国のハイリスク・ハイリターン資産だけあって今も07年台の水準を取り戻している状況です。

中長期で見れば伸びゆくこのようなハイリスク・ハイリターンな資産への投資は、ドルコスト平均法を活用できる海外積立投資でインデックスを積立投資することで取得単価(高値掴みリスク)を抑えられるのです。

MSCI Emerging Markets Index 組入国

Screen Shot 2015-06-17 at 11.37.52上位組入%はマーケット環境が整っている中国、南朝鮮(韓国)、台湾、南ア、ブラジルとなっていますが、全体としては23の国々と833の構成銘柄に分散している指数です。だからこそ「新興国」全体の経済状況(株価推移)を掴むのに参考となる指数として取り扱われています。

新興国資産に投資している個人投資家の考え方

そもそも、上で確認したように「ハイリスク・ハイリターン」です。それにも関わらず、投資効率が悪いにも関わらず月々の分配金を目当てとして、例えば「ブラジル・ボンド・オープン」などの毎月分配型投資信託(ミューチャルファンド)へ3,000万円や5,000万円といった大口で投資している個人投資家が多いです。

マーケット環境を踏まえて考えると08年のリーマン・ショック(金融危機)の前後で世界経済の成長エンジンは大きく変わりました。08年までは世界の成長エンジンは先進国+新興国でしたが、それ以降は先進国(米国、EU圏、日本)は金融危機から脱する為に金融緩和に走らざるを得ない経済環境下に陥った結果低迷気味になり、一方の新興国が牽引するようになりました。その株価押し上げ要因の1つに、金融緩和マネー流入がありますが・・・。

そんな新興国ですが、2年連続で「景気低迷」に入りそうという報告が世界銀行から出されています。それは、今年の発展途上国(新興国)の成長率見通しを従来の4.8%から4.4%に下方修正したという内容です。なぜこのような流れになっているのか?その答えは簡単で「米国の利上げ期待」があるからです。

新興国資産への投資、短期的には厳しい(ハイリスク)というのは個人投資家が考えておく方が良いでしょう。

米国利上げで世界経済は転換点を迎える(08年リーマン・ショック以降の経済環境からの転換)

米国が金利を上げるとは「景気熱を冷やす」効果がありますが、同時に「米国資産」にお金を戻す効果があります。

具体的に米国資産とは、通貨USDや米国債を指します。

冷静に考えて分かる通り「レアルなどのハイリスク・ハイリターンで信用が低い新興国通貨や新興国資産に投資マネーを置いておくリスクと、信用が高く金利が付く米国資産に投資マネーを置いておくのと、どちらが投資家として合理的な判断か?」ということです。好き好んでハイリスク・ハイリターンを取りに行く投資家は別として、不要なリスクを排除して安定的にリターンを上げるというのが当然の考えです。

結果、新興国関連(通貨や株式)を売却し、米国に投資マネーを戻すという流れが発生しやすくなります。米国のFRBが利上げをして、米国の長短金利差が1%ポイント拡大すると、発展途上国への資金流入は18-40%縮小する可能性があると世銀は推計しています。つまり、新興国への資金流入がかなり高い割合で絞られるということです。その間、新興国の通貨は上がりますか?株価は上昇しますか?

08年以降の新興国成長エンジンから世界経済の成長エンジンが、米国中心に変わります。

経済は歴史や流れがあります。新興国は人口構成比や消費動向、発展余力など踏まえると今後も間違いなく伸びゆく国々です。ただ、先進国(特に米国の利上げ動向)の金融政策に大きく左右されるのも間違いないので、今投資している個人投資家は冷静に自分の投資している内容を見直すタイミングに差し掛かっています。

 





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  • 眞原郁哉

    1986年、兵庫県神戸市生まれ。

    同志社大学商学部(マクロ金融専攻)卒業後、野村證券入社。その後、K2 Investment株式会社入社。投資アドバイザーとしてクライアントのためになるアドバイスをできることにやりがいを持ってます。

    趣味はダンス、ネットサーフィン、珈琲。体育会系に見えて、実はインドアでもあったりします(笑)。

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