【為替マーケット】2015年「チャイナ・ショック」再来へのメンタル面での備え
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こんにちは、眞原です。
今回は為替マーケット情報(中国人民元)。
久し振りにグローバルマーケットの潮目が変わり始めたような様相を呈している、特にこの6月です。
いわゆる、グローバル株式マーケットでの「下落調整(下振れリスク顕在化)」が顕著に続いています。
<各国主要株式指数1年間推移>
(出展:Bloomberg)
チャート上の真ん中がちょうど年始(2018/1/2)、そこから5ヶ月が経過しようとしていますが、各指数ともに年始からの好パフォーマンスがほとんど帳消し、むしろマイナスに沈んでいる、横ばいに落ち着いてしまった株式指数が大半です。
中でも、非常に激しい下落に襲われているのが、中国株。
<上海総合指数(5年チャート)>
(出典:Bloomberg)
過去2年ほどゆるやかに上昇基調だったにも関わらず、直近ではそれまで節目とされていた3,000pt台をも割り込んでいる状況で、マーケット全体としても警戒感が強まっています。
<時価総額/下落調整は2015年を彷彿とさせる?>
(出典:Bloomberg)
目下、直近の下落でいえば約5ヶ月間のうちに中国株の時価総額は約2兆ドル(約220兆円)が失われた計算になっています。
ただ比較すべき2015年のチャイナ・ショック時においては、最初の3週間で3兆2,000億ドルが吹き飛び、上海総合指数は1日で8%超の急落を記録しています。
当時のチャイナ・ショックの様子はブログでまとめています。
もし2015年のように、再度チャイナ・ショックが発生してしまうと、グローバルマーケットでも同じように連鎖的に株安調整が進むので、過去の例を倣ってメンタルを備えておく必要がありそうです。
海外積立投資のポートフォリオでは、2018年年始から中国株関連の比重を高くしています。今のマーケットと逆の動きですね。
目先では下落調整基調ではあるものの中長期で中国株式を考えると、「ドル・コスト平均法」が活きてくるるので、投資家は例え目先で継続して下落していっても、まずはジッーーーーと我慢してその目先の下落にとらわれないようにしたいものです。
またマーケットでは、6月話題を攫っている米トランプ政権による「米中貿易戦争(保護主義的な高い報復関税)の本格化」を懸念している側面もあります。
保護貿易リスクから中国株下落をネガティブに捉えているマーケット、投資家が多いのも確かですが、それ以上に重要なのは、マーケット全体を揺るがしかねない要因は「人民元安」だという点です。
<USD/CNH 2018年為替推移>
(出典:Bloomberg)
<2015年を覚えている?USD/CNY 推移>
(出典:Bloomberg)
一時、1米ドル=6.6元台まで下落してここ2週間足らずで人民元は約3%下落しています。
既に一部では、1ドル=6.7〜6.8元に向けて下落するという見方もされ始めています。もし、今後も人民元安が継続していけば、この「人民元安」に対する中国政府/中国銀行がどのような対応策を出してくるのかによって、チャイナ・ショック再来となりかねません・・・。
そして、この「人民元安」に関わってくるのが「トランプ政権による中国製品への10%追加関税」です。約10%の人民元の切り下げ(人民元安)は、10%の追加関税を打ち消す可能性があるとも考えられているので、今後の中国政府、中央銀行の対応から目が離せません。
また、特に「アジア通貨」は人民元安と連安になりやすいので、アジア通貨危機とまではいかないまでも、アジア通貨下落リスクにも備えて置く必要があります。
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