【新規投資信託】モビリティ・イノベーション・ファンド〜SMBC日興証券〜
公開日:
:
最終更新日:2021/02/09
日本の投資信託(ミューチャル・ファンド)やETF
国内ファンド解説
こんにちは、眞原です。
今回は1/21から新規運用開始されたばかりのSMBC日興証券から販売されている投資信託(ミューチャル・ファンド)「モビリティ・イノベーション・ファンド」について。
(出典:SMBC日興証券HP)
この投資信託(ミューチャル・ファンド)の詳細に入る前に・・・。
私は
おやおや、やはりか・・・。
と思った訳です。
ずーーーーーーーーっと、このブログで情報発信し続けてきていますが、新規販売でのテーマ型投資信託(ミューチャル・ファンド)は、
・各証券会社が足並みを揃えて「同テーマ」の投資信託(ミューチャル・ファンド)を販売する傾向にある
→マーケティングです。
・「テーマ型(何か訴求しやすいテーマ、今回は「自動車関連」)」で真新しさを売りにして証券マンが売りやすくする
→マーケティングです。
・新規組成/運用なので、結局投資家が「未来の青写真に賭けて資金を投じるしかない(本来は過去のトラックレコードが大事なのに)」
→青写真を描いてセールストークを炸裂できる証券マンの手数料になる。
でしかありません。
ほら、大和証券でも、いかにも耳障りのよいマーケティングテーマで、最近同じような新規の投資信託(ミューチャル・ファンド)が販売されていたじゃないですか!?
野村證券時代に、尊敬できる40代の先輩が仰っていたのが・・・、
”新規の投資信託(ミューチャル・ファンド)なんて販売しなくていいんや!新規の投資信託(ミューチャル・ファンド)に組み入れられている個別銘柄を研究して、その銘柄を推奨する方がナンボかお客様のためになる。”
と。
そんな証券マン、少ないのだろうなぁ・・・。
さて、話を今回の投資信託(ミューチャル・ファンド)「モビリティ・イノベーション・ファンド」に戻します。
既に運用は開始されていて、29日現在がこちら(正直参考にはなりませんが・・・)。
<モビリティ・イノベーション・ファンド>
【基準価額】9,921円(1/29時点)
【純資産総額】約1,561億円
運用当初から純資産1,500億円を越えているファンドです。
今後のSMBC日興証券マンの販売姿勢によってこの純資産も増えて行くことでしょう。
ただ、
”純資産が大きい(多い)=人気のファンド=運用が上手なファンド”
という等式は成り立たないので個人投資家の皆さんは気をつけてください。
さて、この投資信託(ミューチャル・ファンド)の投資先や運用方針を簡単にまとめると、
・ファミリーファンド方式でのグローバル自動車関連企業株式40〜60銘柄のポートフォリオ(自動運転、EV、IT、カーシェア関連)への投資(売買回転率約50-75%/年間)
です。
上で記載した大和証券の投資信託(ミューチャル・ファンド)「グローバルEV関連ファンド(為替ヘッジあり/なし)愛称:EV革命」も同様ですが、今後の「自動車業界(モビリティ)」に特化して運用されていきます。
その背景にあるのがこちら
<世界のEV(電子自動車)事情>
今の流れを踏まえると、世界のEV(電気自動車)の販売台数、EV用リチウム電池、車載カメラやレーダーが右肩上がりに伸びていくという予測です。
<EV(電気自動車)と自動運転で必要な部品>
これまでの自動車産業や概念がEVや自動運転の普及に伴って、部品や付随するものが大きく変化していくようです。
各国政府もそれぞれの立場を示しています。
グローバル視点で今後の自動車産業を考えてみると、各国の利権や思惑が交わり「グローバルEVや自動運転の覇権を奪い合う」という構図なのは間違いないでしょう。
そこで勝ち残れると株価は上昇するでしょうし、その国の大きな産業にもなるでしょうし、逆の場合は容易に想像できると思います。
さて、この投資信託(ミューチャル・ファンド)のモデルポートフォリオです。
<組入予定上位10銘柄>
<通貨、国、業種、テーマ別がこちら>
「国別」には、
米国(41.7%)
韓国(10.8%)
中国(9.3%)
日本(7.7%)
スイス(7.0%)
と「業種別」では、情報技術(49.7%)、一般消費財・サービス(37.3%)、
そして「テーマ別」では、EV(38.6%)、自動運転車(34.2%)、車のIT化(17.0%)
といった具合です。
「モデルポートフォリオ特性値」がこちら
中小型銘柄へのエクスポージャーが高くなるようですね。
すでに運用が開始されているので、まずはマーケット情勢が上下した頃のパフォーマンスを確認した上で投資するかどうか確認しましょう。
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オフショア投資とは:日本には入ってこない海外の金融商品に直接投資をすることをいいます。それらのファンドが主に税金のかからない国(オフショア)に登記されているのでオフショア投資と呼ばれています。
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