セミナー参加者回答、まとまった資金の投資先上位ランキング(オフショアファンド一括投資)
公開日:
:
富裕層の資産運用
こんにちは、眞原です。
今回は、USD10,000(約110万円)やUSD100,000(約1,100)など一定のまとまった資金で運用するオフショアファンドの一括投資について(セミナー参加者の声を反映させています)。
オフショア投資についてはこちら↓
※オフショア投資入門書マニュアルのダウンロードはこちら(無料)
今回は、上期にセミナーに参加された方全員(母数非公開)からセミナー参加後にご記入頂いているセミナーアンケートから得られた「投資希望先ファンド」の上位5位の人気順ランキングとそれぞれの最低投資金額を記載しています。
1.)森林ファンド
最低投資金額:EUR 5,000(約60万円)
2.)英国介護用不動産ファンド
最低投資金額:USD 10,000(約110万円)
3.)クレジット・ローンファンド
最低投資金額:USD 100,000(約1,100万円)
※オフショア資産管理口座からはUSD 50,000(約500万円)で投資可能
4.)世界学生寮ファンド
最低投資金額:GBP5,000(約90万円)
※オフショア資産管理口座/スイスプライベートバンク口座からのみ
5.)マイクロ・ファイナンスファンド
最低投資金額:USD 100,000(約1,100万円)
※オフショア資産管理口座内はUSD10,000から
セミナーの中では純粋なヘッジファンドや海外仕組債の情報も同じようにお伝えしていましたが、セミナーアンケート結果の上位5つでは全て「オルタナティブ資産(株式や債券との相関性はほとんどなく、ブレが小さい代わりに安定的なリターンを上げられるファンド)」となっていました。
そして、森林ファンドが圧倒的な数で「投資先として人気」でした。
そんな「森林ファンド」ですが、2017年6月末時点での純粋な投資家のリターンで9.97%を上げていて順調に推移しています。
また既に、河合のメルマガでは「ケイマン籍のオフショア資産管理口座の規制」についてお伝えしているのもあってか、セミナー参加者のみならず、これまでのメルマガ読者の方々も急いで、ケイマン籍のオフショア資産管理口座を開設して人気ファンドや、投資家それぞれの考えに合うポートフォリオで各オフショアファンドへ投資しています。
皆さん、それぞれ違う考えやリターン目標があって当然で、それに沿う形で弊社ではアドバイスしていきます。
投資先に悩んでいる方は、まずはお気軽に下記の「直接相談(無料)」からご相談ください。
※直接相談はこちら(無料)
オフショア投資入門書(マニュアル)を
無料進呈します
オフショア投資とは:日本には入ってこない海外の金融商品に直接投資をすることをいいます。それらのファンドが主に税金のかからない国(オフショア)に登記されているのでオフショア投資と呼ばれています。
関連記事
-
-
【Q&A】長期的にお付き合いできる「投資アドバイザー」をさがしていました。
こんにちは、眞原です。 今回は、Q&A(というよりも実際のご相談ベース)を引用させても
-
-
富裕層への相続税課税強化の動き(平成29年度税制改正)
こんにちは、投資アドバイザーの眞原です。 今回は「平成29年度税制改正」による富裕層への相続税
-
-
【Q&A】『全世界ポータブル(持ち運び可能な)資産運用方法とは?〜海外駐在、海外居住者や移住者は必見〜
こんにちは、眞原です。 今回は、Q&A形式です。 ポイントは、 ・中長期での海
-
-
【セミナー情報】締切迫る!!最新海外(米国、オフショア)保険セミナー開催【4/21(土)14:00~15:30@東京】
こんにちは、真原です。 今回は、セミナー情報のご案内です。 先週一週間、弊社代表の河合、
-
-
2015年(平成27年度)国外財産調書の結果−ジャパンリスク回避に向けて富裕層の富は国境を越える
こんにちは、投資アドバイザーの眞原です。 今回は2016年に書きそびれていた「2015年分(平
-
-
2017年富裕層資産規模でアジアが西欧を抜く見込み
こんにちは、眞原です。 BCGグループ(ボストン・コンサルティング・グループ)が発表したレポー
-
-
【ヘッジファンド情報】2018年悲喜こもごも!世界のヘッジファンド運用成績
こんにちは、眞原です。 今回は、ヘッジファンド情報。 2018年の運用成績がようやく徐々
-
-
個人の自由権利である「オフショア投資(海外投資)」ができなくなる?【規制】
こんにちは、眞原です。 今年2019年6月に、この記事を書いてFacebookのLikeが21
-
-
2017年版「世界で最も住みやすい都市ランキング」7年連続で・・・
こんにちは、眞原です。 今回は、毎年恒例、英エコノミスト誌のEIU(Economist Int
-
-
「マイナンバー」+「共謀罪法(嘗ての治安維持法)」=「個人資産没収を強行可能にする最終奥義」
こんにちは、眞原です。 今日という日(2017年6月15日)は、今後日本の歴史を振り返る時にタ