AI日本株式オープン(絶対収益追求型)<愛称:日本AI>
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最終更新日:2021/02/09
日本の投資信託(ミューチャル・ファンド)やETF
国内ファンド解説
こんにちは、投資アドバイザーの真原です。
今回は三菱UFJモルガン・スタンレー証券から2017年2月1日から新規募集販売されている投資信託(ミューチャル・ファンド)『AI日本株式オープン(絶対収益追求型)<愛称:日本AI>』の情報です。
(出典:三菱UFJモルガン・スタンレー証券HP 以下同様)
さて、今回の投資信託(ミューチャル・ファンド)の名前にも「AI(人工知能)」の名が付けられていますが、ここ数年証券会社が新規募集販売しているテーマ型=AI関連の投資信託(ミューチャル・ファンド)の傾向としては、大きく2つあります。
1つ目は、例えば、野村證券から販売されている「AIそのものに関連する株式ファンド」である「野村グローバルAI関連株式ファンド(Aコース為替ヘッジあり/Bコース為替ヘッジなし)/野村證券」など。
もう一方は、今回のように「AIの情報(ビッグデータ)を活用した投資助言による運用」を売りにするファンド、「GS グローバル・ビッグデータ投資戦略 (愛称:AI ブレイン) Aコース(為替ヘッジあり)/ Bコース(為替ヘッジなし)/SMBC日興証券」です。
いずれにせよ「AI」や「ビッグデータ」や「ロボット」といった、証券マンが個人投資家に販売しやすいようキャッチーな「テーマ型投資信託(ミューチャル・ファンド)」であることには変わりありません。
さて、今回の「AI日本株式オープン(絶対収益追求型)<愛称:日本AI>」の特徴をまとめると、
・AIを活用した投資助言による日本の個別株式銘柄への投資+株価指数先物への投資でトータルで絶対収益を目指す
です。
投資信託(ミューチャル・ファンド)の仕組みとしては、ファミリーファンド方式です。
だからこそ「株式先物」に投資できるようになっています。
AIのビッグデータ活用によって、
1.)株式個別銘柄戦略では、
・(中長期には)安定高配当銘柄
・(短期には)ニュースピック
に基づく投資判断しつつ、
2.)先物指数への投資戦略では、
・(株式市場のデータと株式市場の値動きの因果関係のデイープ・ラーニングによる)日次予測
・(過去のトレンドなどから類似性を見つけて)月次予測
・転換点予想モデル
に基づく投資判断によって全体でリスク・コントロールをしています。
このような細々したファンドの運用戦略内容も投資判断では必要ですが、もっと重要なのは「パフォーマンス」そのものです。
この投資信託(ミューチャル・ファンド)は新規募集販売なので当然過去のパフォーマンス成果はありませんが、バックテストの結果があるので確認します。
もちろんこのバックテストがのパフォーマンスが良くなければ新規で投資信託(ミューチャル・ファンド)販売されないので数字としては「良い物」が表示されていいます。
きちんと色眼鏡でこの数字を見ましょう。
<TOPIX比較 バックテスト結果 2009〜2016年>
全体としては、青色のTOPIX(国内株式)と比較すると、この投資信託(ミューチャル・ファンド)は「株式指数先物の売り」をしているので運用中の株式下落リスクを抑えて投資できています。
ようは、オフショアファンド(ヘッジファンド)が通常行っている「売建て運用」+「買建て運用」の両輪で運用しているということです。売り買い両方をもちいているので、当然「リスクを低くして運用できる」のです。
具体的にこの投資信託(ミューチャル・ファンド)が運用先モデルポートフォリオとしていたバックテストでの各個別銘柄と先物指数の動きがこちら。
<左:個別上位10銘柄(157銘柄)
右:先物戦略による株式市場への感応度と国内株式推移>
個別銘柄については、東証一部予想配当利回平均2.3%を上回る予想配当利回りのようです。また、先物戦略では株式上昇局面とAIが判断した場合には株式の実質組入比率を引き上げる量を示していて40%近辺まで高めている局面が4回あることが見て取れます。
結果は上で確認したように、年次ベースでは全てプラス成果となっています。
AIそのものというよりもオフショアファンド(ヘッジファンド)のように、単に「売建て」「買建て」両建て戦略が作用しているだけでは?と私は思ってしまいますが・・・。
もし本当にこのファンドの投資戦略が順調で良いものでバックテストのように作用するのであれば、個人投資家はわざわざ新規でファンドパフォーマンスがない時ではなくて、運用開始後にトラックレコードが出てから投資意思決定をすれば良いと思います。
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オフショア投資とは:日本には入ってこない海外の金融商品に直接投資をすることをいいます。それらのファンドが主に税金のかからない国(オフショア)に登記されているのでオフショア投資と呼ばれています。
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