「誰の」と「何のため」の資産運用なのか?
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資産運用の基礎、Q&A、基礎用語
こんにちは、K2 Investment 投資アドバイザーの眞原です。
今回は資産運用の基礎の考え方。
これまで様々な個人投資家から相談を受けて来た中で、これから資産運用を始める人が考えてから資産運用を始める方が良いことを情報発信します。
資産運用を始めると「放りっぱなし」は有りえず、「自分自身で調べ、考え、判断を下す」というのは必須です。
ですが、残念ながらほとんどの個人投資家はコレを前提としていない人が圧倒的に多いです。
そもそも、「誰の」ための資産運用か?
資産運用を始めたは良いものの、
・「忙しい」や「難しい(分からない)」を理由に「自らは何もしない(学ばない)」という人です。
→投資家自らマーケット状況や金融経済、運用先資産やパフォーマンスについて調べたり、学んだりせずに、「アドバイザーや、証券マン、銀行員に任せている」という考え方です。
よくよく考えるまでもなく「資産運用(投資)のリスク」を取っているのは投資家自身であり、「いくら投資するのか?」「何に投資するのか?」などを決めるのは投資家自身です。それについて悩んでいる場合に、その決断をサポートするのがアドバイザー、またその商品を販売してくるのが証券マン、銀行員です。
投資家自身が手取り足取り「教えてもらう(受け身)」では何も学ぶことはできません。
また個人投資家の傾向として「どれだけプラスになったか?」はほとんど覚えている人がおらず、逆に「いくらマイナスになったか?」を覚えている傾向があります。
結果「証券マンに損をさせられた」と愚痴をこぼす人がいますが、損をさせられたのではなく(彼らも損をさせて得なことは何も無いのですから・・・)「その投資先や推奨銘柄を投資家自ら選んで投資した結果(公平な情報に基づく自己責任)」ということを忘れてはいけません。
最終決断と投資そのものをするのは個々人の投資家であって、その決断をするために、同時並行的に自ら調べ考えられるようになっていくのが、本来の個人投資家があるべき姿です(結果、自らの決断や運用そのものに対して、運用がプラスになってもマイナスになっても納得できます)。
金融経済などについて「知らない」「分からない」のであれば、調べる、学ぶ、聞くというのも個人投資家としては当然すべきことです。今の時代、インターネットで基礎的な情報や勉強は十分にできるのです。
これをせずにいると例え運用している資産が「プラスになる理由」も「マイナスになる理由」も分からず、(プラスの時はまだしも)、マイナスになると単純に「なぜマイナスになるのか?」の理由も分かりません(例え、説明されたり運用報告書を読んだとしても)。
一体、「誰のため」の資産運用なのか?
答えは簡単「自分のため(=自分で学び、資産を増やすという行動、選択)」です。
そもそも、「何の」ための資産運用か?
マーケットは必ず、上げ下げがあるので「運用している資産も必ず上げ下げ」があります。特にマーケット変動が激しい昨今では下げ続けることも多いでしょう。そういう場合に限って「投資を止める」もしくは「損をするなら初めから投資をしていなかった」ということを考える人がいます。
いくら短期目先下落していたとしても、で中長期(5〜10年)で考えれば、投資先によっては上昇局面に差し掛かる資産も数多くあるにも関わらず・・・。
また「損をするなら初めから投資をしていなかった」は究極のエクスキューズです。
この考え方の前提は「資産運用はマイナスにならないもの」というのがあると思いますが、上下のブレがある資産に投資をした上でリターンを求める以上、下にブレるリスクの場合には当然マイナスになるわけです。銀行預金は1,000万円までは損をすることはありませんが、資産運用ではマイナスになることもあれば、当然プラスになることもあるのです・・・。
前提として「何のため」=「主には老後資金プラスアルファのため」の人が多いはずなのに、当初のその目標を忘れ目先の損得勘定だけで誤った判断をする人が圧倒的に多いので注意が必要です。単純に短期間で「儲けたい」など目先の上げ下げに囚われるギャンブルとなんら変わりません(※決して資産運用ではない)。
特に中長期で老後資金を作っていく海外積立投資や他の積立投資に関しては、経済サイクルを踏まえて考えると一度資産を始めれば意地でも満期まで中長期で積立運用し続ける方が、結果プラスになることが多いのではないでしょうか。
「誰のため?」自分自身のため
「何のため」自分の老後資金(年金プラスアルファ)のため
改めて「誰の」と「何のため」の資産運用なのか?を考えた上で、投資自ら主体的に運用していくことが重要です。
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オフショア投資とは:日本には入ってこない海外の金融商品に直接投資をすることをいいます。それらのファンドが主に税金のかからない国(オフショア)に登記されているのでオフショア投資と呼ばれています。
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