【マーケット（世界）】08年の金融危機（俗にいうリーマン・ショック）から10年目の金融政策と株価

こんにちは、真原です。

今回は、マーケットの振り返りです。

さて、今から10年前・・・・、記憶を蘇らせてみてください。

2008年9月15日に「金融危機（Financial Crisis）」いわゆる「リーマン・ショック（和製英語なので、外国人には通じません）」が発生し、文字通りに世界経済、金融市場が麻痺、大混乱に陥り、それまでの経済、金融事情から、いっぺんに「世界」が変わりました。

(出典：Bloomberg)

その「金融危機（Financial Crisis）」から早や10年が経過しようとしています。

さて、この10年間で、世界の中央銀行は「金融緩和」を行い、マーケットにマネーを供給し続け（マネー供給過剰の状態）、コモディティ価格、債券価格、株式市場など、緩和マネーであらゆる市場、資産を、人為的（ドーピング的に）に押し上げてきました。

そうした中、既に数年前から米国（FRB）は金融緩和策の出口戦略を行い、さらに金利を上げることに成功し、今後も継続して緩やかに金利を引き上げて行くサイクルで経済、金融政策運営がなされています。

「FRBの金融政策について」2017年に書いた内容↓

日米金融政策の方向性の違いとヘリマネ懸念（日本円安への懸念）

また、欧州（ECB）では2019年夏頃までは今の金融政策を維持する見込みですが、金融緩和の出口戦略（供給過剰を止めようというサイクル）に入っていたり、英国（BOE）も金利を引き上げている状況です。

一方の日本（BOJ）は、「出口戦略」すらもなく、ひたすらに「金融緩和」を続け、日本国債、日本の株式（ETF）、REIT（不動産投信）など様々な資産を買い漁り、「適正なマーケット価格」から乖離し続けている「日本のマーケット」を作り上げてしまっています。

ちなみに、日銀の金融政策などについては、例年書き続けているので、詳細は下記などを参考にして頂くとして・・・

「日銀（BOJ）の金融政策について」2015年に書いた内容

日本の株高は政府と日銀の虚像。その真の狙いは？

「日銀（BOJ）の金融政策について」2016年に書いた内容

ヘリコプターマネー（ヘリマネ）発動は日銀破綻へのトリガーに？（2018年〜2030年の日本国債クラッシュ懸念＝円資産価値の減価）

この10年で様々な事が起こりましたが、やはり特筆すべきなのは、金融危機の元凶を作っていた「アメリカ」の株価がその高値を追い続けているという点でしょう。

＜上段：S&P500 Index、下段：S&P Financials Indicies＞（出典：Bloomberg）

2008年から、10年間で

「S&P500指数（米国株価指数）」の上昇率は、＋84.12％

年間平均では、＋5.74％

上昇しているという事実です。

つまり2008年に、S&P500指数に＄1million（約1億円）投資していれば、10年間で＄1.84million（約1億8,400万円）になっているという計算です。

米国は、既に出口戦略に入っているので、確かにまだ若干のドーピングはあるものの（米国の基礎的な経済状況は頗る良いので）「適正価格（ややオーバーバリュー気味？）」という株価水準でしょう。

ちなみに、日経平均株価も確認すると、

＜日経平均株価＞
(出典：Yahoo Finance)

当日の日経平均株価かから考えると、現状では＋60.2％上昇です。

※ただチャートを見ても分かるように、13年以降のチャート上昇幅が急激なのは、↑で見たように「日銀の金融緩和」の影響（現時点でも出口戦略なし）。

言い換えれば、「ドーピング（人為的なコントロール）をし続け、無理やり株価を押し上げている状況」ということ。

日銀は、いつまで日本株式ETFを買い続けていくのか？出口戦略はどうするのか？

などはもちろん明示できないので、正直、私は「日本株式全体の本来の「株価価値（証券分析の価値算定などではなく、日銀が出口戦略に移った時）」は、今の株価水準から大きく下落乖離しているのでは？と想定しています（つまり、株価はもっと低いはず）。

2008年9月15日の「金融危機（Financial Crisis）」から10年目。

節目のこのタイミングで、日米欧の金融政策、真の株価水準は「大きな差」を生み出していると切に感じます。

さて、経済サイクル（というアノマリー）としては、そろそろ大きな経済ショックが起きても何ら不思議ではないですが、少しでも不安を感じる投資家であったとしても、その「主観」にまどわされることなく、最低でも「S&P500指数」の海外積立投資（「元本確保型」）をしておくのは良いでしょうね。

海外積立投資（「元本確保型」）では、最低でも140％は守られる上に、S&P500指数はこれからも上昇余地は大きいですから。

一定要件のもと、減らさない「資産運用」は、「海外積立投資」では当然あるのですから。

（過去）15年間米国株式S&P500指数への海外積立投資では絶対に損せずに資産形成ができる！