VIX指数の急変動に追いつけずに野村の「NEXT NOTES S&P500 VIX インバースETN(2049)」償還/上場廃止が決定
こんにちは、眞原です。
今回は償還が決まった野村の『NEXT NOTES S&P500 VIX インバースETN(Exchange Traded Note、上場投資証券、指数連動証券)/VIXベア 2049』についての情報です。
昨日ちょうど「VIX指数(恐怖指数)」をロング・ショート戦略で運用しているオフショアファンド(ヘッジファンド)についての情報記事を取り上げましたが、
思いの外大きな反響があったようなので、今回も改めて「VIX指数」に関連しているこの『NEXT NOTES S&P500 VIX インバースETN(Exchange Traded Note、上場投資証券、指数連動証券)』について。
まずは、この基準価額の推移チャートを見てみましょう。
<NEXT NOTES S&P500 VIX インバースETN
(VIXベア / 2049)2年チャート>
(出典:Yahoo Finance)
2/6にチャートの通り大幅急落(約96%の価値が消失する下落)のうえ、償還と上場廃止が決定しました。
そもそも、このETNはVIX指数(恐怖指数)と「逆(インバース)」の動きをするETNで、例えば「VIX指数が1%下落すると、VIXインバース指数が1%上昇する」という仕組みです(VIX指数が逆の動きの時には、インバースは逆の動き)。
このETNの連動対象となっている「VIX指数」の動きがこちら。真逆です(VIX指数の高騰=マーケットのリスク回避、恐怖の現れ)。
<VIX指数推移 2011-2018年>
(出典:Bloomberg)
約2年5ヶ月ぶりにVIX指数が前週末終値に対して約2.2倍の急高騰した結果(37.32pt台)当然、このVIXインバース型ETNが大幅下落することに・・・。
「NEXT NOTES S&P500 VIX インバースETN」は、連動する下記のVIX指数(「S&P500 VIX Short Term Futures Inverse Daily Index ER」)が前日の終値から20%超の下落を示したために、繰り上げ償還の条件となり、東京証券取引所でのこのETNの売買を停止、整理銘柄入り、上場廃止とります。
<連動する
「S&P500 VIX Short Term Futures Inverse Daily Index ER」
の推移>
(出典:S&P Dow Jones Indices HP)
VIX指数のチャートを見ても分かるように、2015年夏頃のチャイナ・ショック以来のVIX指数の跳ね上がりでした。
また確かに2016年には瞬間風速的にBrexit(英国のEU離脱投票の可)や11月のトランプ大統領就任などのブラック・スワン(予期せぬリスクの高まり)が起こったものの、特に2017年は世界的に景気拡大基調、良好な企業決算、そして各国中央銀行の金融緩和策継続とマーケットとの上手な対話の上での利上げ政策などが下支えとなって「VIX指数」が跳ね上がるような「不測の事態」が起こりませんでした。
いわば長い期間「ゴルディロックス相場(適温相場)」で推移し、低ボラティリティ(リスク)相場で同ETNも好調なリターンを上げてきました。
上場時(2015年3月)の1口あたりの償還価格(基準価額)は9,945円。そして、2017年には年間で約2.7倍まで上昇し一時4万円台近くまで上げ、残存償還総額(残額)も約323億円まで膨れ上がってきたところで・・・、今回の突然の破裂!
VIX指数の反対(インバース/ベア)の動きをする、このVIXベアETNの価格は5日時点で1,144円まで急落(前週末から約96%下落)、残高は約12億円まで目減りすることになり、投資していた個人投資家/法人投資家にとっては大きな痛手となったことに違いありません。
投資アドバイザーからすれば、個人投資家が「インバース型ETN」に投資する場合は、もちろん前提として、このような価格大幅下落リスク(ハイリスク・ハイリターン)を理解した上で投資するのは良いと思います。なぜなら、インバース型はリスクヘッジに繋がるから(少なくとも2017年はそうだった)。
そして、インバース型(ベア型)ではなく、「VIX指数」への投資というのは、特にマーケット大幅変動(リスク回避ムードの時こそ)個人投資家にとってリスクヘッジの1つの手段に成りえます。
ETFでVIX指数へ投資するのも良し、下記のような「VIX指数をロング・ショートでプロ中のプロが運用しているオフショアファンド(ヘッジファンド)」へ投資するのも良し、単に株式資産だけで運用している投資家にとっては、VIX指数への投資は多かれ少なかれ「リスク分散」に繋がることでしょう。
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オフショア投資とは:日本には入ってこない海外の金融商品に直接投資をすることをいいます。それらのファンドが主に税金のかからない国(オフショア)に登記されているのでオフショア投資と呼ばれています。
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