米国株（S&P500）の今後の上昇はジェネレーションZの志向に影響されてくる！〜日本にも通じる世代間の志向・経験・考えの違い〜

こんにちは、K2 Investment 投資アドバイザーの眞原です。

今回は「資産運用の基礎（考え方）」について。海外積立投資の中で投資するファンドやETFなどの投資信託を考える上で考慮にいれておく方が良い点をお伝えします。もちろんその項目は多岐に渡り、投資戦略や投資している他の資産との兼ね合いなども考えないといけないですが、今回はシンプルに・・・、

・米国のジェネレーション（世代）について

というのを考えてみます。米国の利上げが遠のいた、株価が調整局面に入った、など色々ありますがそれは単に目の前の事象にしか過ぎず、15年などの中長期で見ると客観的にどうなっていくのであろうか？というのが重要です。

日本の世代の違いについては、前回取り上げているので日本についてはまずこちらで確認してみてください。

※賢い若者は気付き始めている〜世代間（年金）格差を嘆く前に資産運用を始める20代〜40代の増加〜/資産運用の基礎

米国人口最大のGeneration Z（0-19歳）

特にここ数ヶ月で米国の経済誌ForbesやFortuneでしきりに取り上げられているのが、「ジェネレーションZ」という米国人口の最大比率となっている1990年以降生まれの0−19歳世代についての話題です。これは2014年以前からもしきりにBloomebergなども取り上げている点で、こんかいこのGen.Zが米国最大比率となっている点に注目したいと思います。

米国の世代（ジェネレーション）の区分がこちら

（出典：Bloomberg）

スウィング（69歳以上）　　　　　 10％
ベビーブーマー（50歳～68歳）　　23％
ジェネレーションX（38歳～49歳）15％
ミレニアルズ（20歳～37歳）　　　24％
ジェネレーションZ（0歳～19歳）　25％

この0−19歳の若い世代が米国の最大比率を占めることになり、今後の彼らの思考や消費動向によって米国経済の方向性も変わってくるとの見方から、大いに注目されています。つまり世代間の特徴を捉えることによりその国（米国）の今後を想定しやすくなるということです。

ジェネレーションZの大きな特徴は、9.11テロ後に生まれた世代という点。そして、IT（動画）やスマホ、タブレット、ドローンなどそれ以上の世代にとっては新たなサービスやテクノロジーが物心付いた時から身近にあり、自然に使いこなせているという世代になってきます。

(出典：Bloomeberg)

それら志向や経験の違いを反映して、米国で言われているのがS&P500銘柄（米国株式）への投資先（選好先）も変化してくるであろうということ。既に、徐々に彼らの蓄えられたマネーがこれから株式マーケットに流れてくるとの期待が根強くあり、ますます彼らジェネレーションZの志向や思考、育った時代背景などを捉えることが重要になってきます。

※アメリカ株（S&P500）の上昇、それはジェネレーション交代の産物である！/積立投資

上の世代の常識は、下の世代の非常識。

これは米国だけに当てはまることではなく日本でも同様で、古き良きものや人生の先輩の意見や考え方を尊重すること年の功など上の世代（人生の先輩方）を敬う事は大事ですが、それが決して「常識＝全て＝正しい判断」ではないという点は気を付けないといけません。

「私たちの若いころは・・・今の若者はよく分からなん」という上の世代の言い分のは、完全に「言い訳」で思考停止状態だと私は思っています。自分たちの下の世代から学べること、彼らの常識から学べることも非常に多くあり「年齢」というラベルだけで判断するよりも、彼らの有益な情報や経験を学べることも多数あるからです。

特に資産運用の観点から日本では、上の世代で「常識」とされているのは、

・預貯金は安全、投資は危険
・老後は年金に頼れるし、国は頼りになる
・日本円さえ持っていれば安心、安全

など。

いわゆる「上の世代（今の若者世代の父母祖父母）の常識」であって、今の特に40代以下の「それ」とは大きくかけ離れているし、そもそも「生きている時代背景」や今後生きていく時代には沿わない、古くなった思考になっている面も否めません。

※特に40代以下世代で年金制度を信じられない人が老後資金を備えた方が良い理由〜GPIF（年金基金）大損の可能性〜/みんなの年金問題

時代の変化とともに「常識」や「普通」なんてものは常に変化し続けて、それに対応でききれないのが旧世代だと思います。まして世代交代は、その後の国の経済発展や政治動向、企業経営において大いに影響を与えるので非常に重要なファクターとなってきます。時代の流れを捉えながら、大枠を掴み、それまでの「常識」を」疑い、新しく生まれ来る価値観や考え方を捉えて中長期で投資できるようにしたいものです。

（カバー写真：Fortune）