アジア・プラス

公開日： 2013/05/22 : 最終更新日：2024/12/07 日本の投資信託（ミューチャル・ファンド）やETF

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こんにちは、K2 Investment 投資アドバイザーのマハラです。

投資信託（ファンド）で資産運用をしている投資家へ投資に役立つ情報をお伝えしていきます。

今回は現在（5月20日〜30日）、三井住友銀行から新規で募集販売され、野村アセットマネジメントが運用する「アジア・プラス」です。

このファンドの特徴は大きく下の3つです。

1.) アジアの高配当株・債券・REITへの投資。→資産配分に関しては積極的に変化させて運用。

2.) 円コース・アジア通貨戦略コース・マネープールファンドの3コースへのスイッチングが可能。

3.) 毎月分配型。

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そもそも「アジア地域」の今後の伸びというのは10年前から言われてきたことで、アジアに関連するようなファンドは今までに山ほど新規設定・販売されてきました。はたして今から新規で敢えて投資する必要があるのかどうか、今一度かつてのアジア関連のファンドのリターンを確認してみることをオススメします。確かに運用会社が同じではありませんしポートフォリオが違う、投資しているタイミングが違うのは事実ですが「もし今後アジアの成長に投資したい」と考えているのであれば、現在運用されているアジア関連のファンドの運用パフォーマンスも改善してきますよね？？

それでは、個別に確認しましょう。

1.) アジアの高配当株・債券・REITへの投資。→資産配分に関しては積極的に変化させて運用。

各資産のシミュレーションパフォーマンスがこちら。

（株式）

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2000年 ITバブル、2008年リーマン・ショック、2011年ギリシャ危機といわゆる「大きなショック」が起こる時には、アジア資産を始め、新興国資産は真っ先に売却されて下落します。リターンについては、先進国よりも伸びていく市場ですのでパフォーマンスが良いのは分かります。つまり、ハイリスク・ハイリターンな資産です。

（債券=ハイ・イールドやエマージング・ボンド）

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アジア各国は、地理的な要因や政治的な要因など様々な下落リスクを含めてハイリスク・ハイリターンな国々（＝新興国）なので、世界債券よりも金利水準などでパフォーマンスが良くなります。

→信用度が低い以上は高い金利が付きます。ただ、今後は、各国の国債格上げによって金利水準が下落（債券単価は上昇）していく可能性はあるでしょう。ただ、多くのアジアの国は債券市場自体がまだまだ整っておらず、実質的にポートフォリオに組み入れられる債券は限られると予想しています。アジア各国の国債の格上げがある場合は、一般的にはハイイールド債券は売られやすくなります。

（REIT）

スクリーンショット 2013-05-21 23.43.50.png

上記の債券と同様に、アジアではREIT市場はまだまだ整っていません。結局のところ、シンガポールや香港のREITへの投資がポートフォリオのメインになってくると予想しています。

そして、これらの3つ資産と、このファンドのポートフォリオで運用した場合投資した場合がこちら。

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2.) 円コース・アジア通貨戦略コース・マネープールファンドの3コースへのスイッチングが可能。

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アジア通貨などの新興国通貨に関しては、普通の為替トレードではなくNDF取引という特殊な為替取引を用いて投資しているので、実際の為替変動以上の上下のブレが起こりやすくなります（投資を勧められた場合、三井住友銀行の行員さんに尋ねてみましょう！）。いわゆる、こちらもハイリスク・ハイリターンになってきます。その分、円コースでは直接利回り部分などで約4％ですので、もし投資されるという場合には、敢えて「アジア通貨戦略コース」である必要はないと思います。

3.) 毎月分配型。

普通分配金の場合、毎月10%の税金を引かれた上、90%が再投資される毎月分配型です。一方、タコ足分配金（元本払戻金＝特別分配金）になって運用され続ける場合には、基準価額の下落要因になってくるので「なぜ、非効率な毎月分配金のファンドでなければならないのか？」という考えを持って、目先ではなく中長期での投資を心がけられることをオススメします。また、投資元本（＝基準価額）を効率的に運用する場合にはオフショアファンドへの投資という考え方があります。

※『オフショアファンド入門書（マニュアル）』のダウンロードはこちら

投資信託（ファンド）で資産運用をしている投資家にとって、今回このブログで取り上げた「アジア・プラス」は新規設定ですが、運用先の資産に関しては「特別、今に始まった新しいファンド！」という事はないので、敢えて新規設定のこのタイミングで投資する必要はないかと個人的には思います。どうしてもアジア資産を持ちたいという場合は、今までに発売されてきたアジア関連へのファンドと比較しながら、アジア関連のETFでも良いと思います。

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