ピクテ新興国インカム株式ファンド（毎月決算型）！新興国株式ファンド投資のご参考に！

こんにちは、K2 Investment 投資アドバイザーの眞原です。

今回は老舗かつ純資産が大きな『ピクテ新興国インカム株式ファンド（毎月決算型）』についての情報です。販売会社は野村證券やSMBC日興証券、他ネット証券会社や地銀、信託銀行など多数の金融機関で販売されています。

新興国株式ファンドなので、他の投資信託（ファンド）に投資している個人投資家も自身の運用の参考になるのではないでしょうか。

ファンドの運用状況

＜ピクテ新興国インカム株式ファンド（毎月決算型）＞

【基準価額】3,612円（6/19時点）
【純資産総額】7,252億円
【分配金/月々】75円
【分配金累計額】5,145円

2008年からの約7年間の運用で、マイナス13％程度の運用となっています。ファンドの推移を見ても分かるように決して運用が上手い訳ではないにも関わらず、純資産総額が増加しています。

ファンドのポートフォリオを確認してみましょう。

ファンドの名前に通り、このファンドの特徴としてはシンプルに「新興国株式（高利回り株式）への投資」です。組入が27ヵ国へ分散し、26通貨や業種もこちらのように分散して運用されています。

銘柄数は197と分散している中で、直近のファンドの基準価額の上昇は中国株式の寄与度が大きいようです。

平均配当利回りが4.6％にも関わらず、毎月分配型なので75円（年間25％程度）を出しているのでタコ足（元本払戻金＝特別分配金）かと思いましたが、2015年1月時点ではそうではないようです。

純資産総額は増えているのに、なぜ基準価額が上がらない？

単純に考えて投資信託の純資産総額が増えるのは「ファンド組入の資産（株式）の増加」もしくは「申込者（投資家）の資金流入額の多さ」のどちらかしかありません。確かに新興国株式の上昇は見られますが、このファンドの場合は2014年1月以降に資金流入が多かった結果です。このファンドは「75円という月々の分配金」を出していることを呼び水として、資金流入を計っているだけに過ぎないということが見て取れます。分配金を出せばその分基準価額の下落に繋がるので基準価額そのものが上昇しません。

また、よく勘違いする個人投資家が多いですが投資信託（ファンド）は、株式の売買とは違って「売り手と買い手の需給バランス」によって基準価額が決まるわけではありません。具体的に確認すると以下の通りです。

純資産総額＝組入れの株式や債券の合計額＋配当や利金ー各費用（信託報酬など）

基準価額＝純資産総額÷総口数

なので、基準価額が下がっているのを見て「安いから」や逆に上がっていて「高いから」という事は全くありません！！これは証券マンや銀行員が良く使う「セールストークの1つです。」そのファンドだけで割安、割高という水準で判断が出来ないからです。

今後の運用状況は？

純資産総額が増えていることはポジティブです。ただ、毎月の分配金は出し過ぎです。今はタコ足では無いものの、かつてのグローバル・ソブリン（グロソブ）のようにどこかのタイミングで純資産総額の下落が始まりズルズルと「ババ抜き状態」になっていくと容易に想定できます。分配金が多いから良いファンドというのはマヤカシでしかないので本当に注意しましょう。

新興国株式については、特にこのファンドは中国株式に依存している比率が高く、今の中国株全体を見るとバブルに近いような上昇を見せています。つまり、実体経済が追いつかない中で株価のみ上昇しているに過ぎないのでどこかのタイミングで下落調整が入ると思います。結果、このファンドにとってネガティブです。

※中国株（上海市場・深セン市場）はバブル？？高値を追う2つの要因について

かつ、新興国株式全体に言えるのは、米国の利上げはネガティブに作用するということです。今週のFRBの会見によって利上げ観測が緩やかになるとの見方が大半を締め、分かりやすい反応をしたのがインド株（センセックス指数）上昇でした。つまり、利上げがある（織り込まれる）と新興国株式は下落、遠のくと上昇ということです。それらを加味すると、このような新興国株式は（人口動態や今後の成長余力として先々の上昇要因はある一方で）米国の金融政策によって下落調整する、ファンド基準価額が下落しやすいということです。

純資産総額が増えているから、また分配金がたくさん出ているからというような安直な理由で投資しないようにしましょう。