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貧乏な家庭に生まれると貧しく死ぬ現実(親の社会的地位と教育と教育資金)

こんにちは、眞原です。

本日のBloombergで興味深いコラムが取り上げられていたので、私のブログでも取り上げてみたいと思います。

“If you’re born poor, you die poor(貧しい家に生まれたら、貧しいまま死ぬ).”

と6年前(2011年)に英国のある政治家が言ったそうです。

そして、6年が経った今でもその現状は変わっていないという指摘があります。

<世代間の稼ぎの弾力性>
(大きな数字になるにつれて動きが硬化)


(出典:Bloomberg)

この表は「親の収入と子の収入に高い相関性がある」というグラフですが、この傾向はこのレポートを出したStandard Life Investmentsがある英国のみならず、米国そしてフランスやイタリアにも当てはまっています。

結果的にレポートが指摘しているのは

「このような社会では、人的資本を浪費したり、誤って配置したりする傾向にあり、労働者はやる気が削がれがちとなって、その結果、生産性が低下する。そして、それに伴う格差拡大は経済成長に有害な影響を及ぼしている」

とのことです、世界的に。

私は社会学者でも政治学者でも教育者でも、ましてそういう学者やコラムニストでもないので、そのあたりの専門性には詳しくなく間違っていることも多々あると思いますが、このレポートでも指摘されているように、「教育」は非常に重要だと思います。

あくまでも「(学校)教育の1つ」として取り上げますが、「留学」も大事ですね。

私はサラリーマン家庭で育ったので、学生時代にしたかった「留学」や「海外短期経験」ということは叶いませんでした。

なので、英語は完全に独学なので、完全にジャパイングリッシュです(苦笑)

留学できなかった理由は、

「金銭的な余裕がない」

ですよね。

いくら我が子が可愛くとも良い教育を受けさせて上げたいと願っていても、無い袖は触れません(お金は出てきません)、いくら子どもの教育であっても。

私は大人になって、様々な資産家に会っていますが、彼らの子どもや孫たちは、中学生の頃から

夏休みには、米国や英国、一部スイスのサマースクールへ1ヶ月間
高校からどこどこへ留学、大学はアメリカへ、イギリスへ、スイスへ

など自分が中高生当時にしたかった留学を、彼らはごく「普通」にして育っている訳です。

なぜなら、子どもや孫の教育にかけられる「お金」があるから。

それは資産家や子ども孫にとっては、教育の1つとして「普通」や「当たり前」なので、なんら躊躇いもなく学びを得るわけですね。

良い教育を受ければ、良い友人(学友)に恵まれる可能性が高く、同じように高い教育を受けた者同士のサークルが大なり小なりできてくる、という良い意味でのインフレ効果があります。

当然、語学が出来れば「将来の可能性」が広がり、将来の所得水準も変わってきます。

ちなみにこのように、日本だけではなく、欧州の友人も実は結構、英語を学ぶために留学していたり、英国のボーディングスクールに通ったりしています。

つまり教育の重要性(非英語圏からすれば英語の重要性)を彼らも分かっているから・・・。

「こどもの教育にはお金を使う」は世界共通認識ですよね。

結果、投資家にとっても安定的にリターンを上げて運用され続けるオフショアファンドの世界学生寮ファンドが人気なのはよく分かります。

さて、冒頭の“If you’re born poor, you die poor(貧しい家に生まれたら、貧しいまま死ぬ).”の逆を考えると、

子どもが高い教育を受けるには(お金がかかる)→ 故に親に一定の稼ぎがある(=社会的に成功している人が多い)→ 結果、自分と同じような教育やもっと良い教育を受けさせてあげたいと考え教育へお金を投じる→ その高い教育を受ける子どもは将来起業するかもしれないし、良い稼ぎを得られる企業に勤められるかもしれないし、何かしら社会的に優位性があることをなし得るかも知れない→ そしてその結果、子ども稼ぎが良ければ、自分の子ども(孫)にまた同じように・・・

というサイクルになる訳です。

もちろん、教育を受ける「本人の気概ややる気の問題」というのも一部にあることは間違いありませんが、大多数は

「豊かな家に生まれると、そういう良い教育を受けられる可能性が高く、人生において豊かになれる可能性が高い」

というサイクルでしょう。

ちなみに、日本で子どもの教育資金を準備するための「学資保険」は、ほとんど殖えません(返戻率はおよそ110−120%程度)

殖やせないにも関わらず、多くの日本人の親が思考停止状態的に「こどもが生まれたから、こどもの教育資金のために・・・」といって「殖えない学資保険」を払い続けて「その時間の無駄」と「資金が足りないという理由によってこどもの未来を奪う」ことになっていることに気がついているのか・・・。

海外(オフショア)では、

15年満期で140%元本確保型」で教育資金を準備するのが当たり前
20年満期で160%元本確保型」で教育資金を準備するのが当たり前

満期まで積み立てれば殖える(=子どもの確実な教育資金準備になる)のですから。

例え仮に、貧しい家に生まれても(良い大学に行けば)高い教育を受けて、親以上の所得を得られる可能性がある(=日本の大学受験システムが誇る公平性)以上は、親ができることは子どもために「教育資金を準備すること」に尽きます。

子どもの未来のために、ちゃんと殖える方法で学資準備をしてあげてくださいね。





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  • 眞原郁哉

    1986年、兵庫県神戸市生まれ。

    同志社大学商学部(マクロ金融専攻)卒業後、野村證券入社。その後、K2 Investment株式会社入社。投資アドバイザーとしてクライアントのためになるアドバイスをできることにやりがいを持ってます。

    趣味はダンス、ネットサーフィン、珈琲。体育会系に見えて、実はインドアでもあったりします(笑)。

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