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日経アジア300指数とは?

公開日: : インデックス投信・ETF

こんにちは、投資アドバイザーの眞原です。

今回は、2016/12/1から算出・トレード開始となった「日経アジア300指数」の情報です。

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日経アジア300指数とは?

<日経アジア300指数推移>
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12/1から算出、売買なので、実質この過去の数字は無視したとして、1,000ptから指数算出推移しています。

この指数のもとになっているのは資産価値の変動を表す「時価総額加重方式」で計算されています。

つまり、時価総額の高い大型銘柄の影響をうけやすい指数で、個人投資家に馴染み深いのは、米国のS&P500指数NASDAQ指数、日本の東証株価指数(TOPIX)やドイツDAX指数香港ハンセン指数などもこの「時価総額加重方式」です。

具体的にどのような国地域や銘柄なのか?

「アジア300指数」は中国・香港、韓国、台湾、インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナム、インドの各国地域から「Asia300」の選定企業327社(12/1時点)のうち、米国市場だけに上場している、アリババ集団百度(バイドゥ)京東集団(JDドットコム)の中国企業3社を除く、324社がこの「アジア300指数」の算出対象銘柄になっています。

アジアの成長からの投資収益を考える個人投資家にとっては良い投資先(インデックス)でしょう。

海外積立投資ではまた積立投資できないものの、もちろんここに記載しているような著名企業を含んでいる中国関連やASEANインデックスファンドへの積立投資はできるので十分アジアの投資収益は得られます。

もしこの日経アジア300指数へ投資する場合にはそれらの資産内容が重複しないように気をつけたいですね。

また今後個人投資家が気をつけるべきは、この日経アジア300指数(インデックス)に関連する「テーマ型」投資信託(ミューチャル・ファンド)が日本の証券会社や銀行から続々と販売されていくことでしょう。正直そういう投資信託(ミューチャル・ファンド)でなくとも、このようなインデックスで十分だと思います。

ご参考:※グローバルAIファンド(賢い個人投資家は証券会社の投信販売の「テーマ」に飛びつくべからず)/SMBC日興証券

「アジア300指数」の各国地域の企業とセクターの一覧

・中国 (58銘柄)・香港(21銘柄)
中国工商銀行(金融)、上海電気集団(電気)、中国移動(通信)、蘇寧雲商(小売)、中国石油天然気(石油ガス)、美的集団(電機)、阿里巴巴集団(ネット)、中国核電(電力)、中国建設銀行(金融)、太古集团(複合企業)、騰訊控股 (ネット)、珠海格力電器(電機)、中国銀行(金融)、中国国際航空(航空)、中国農業銀行(金融)、京東方(電子機器)、中国人寿保険(金融)、中国遠洋(海運)、中国平安保険(金融)、広州汽車集団(自動車)、中国石油化工(石油ガス)、復星国際(金融)、AIA(金融)、安徽海螺水泥(セメント)、百度(ネット)、長城汽車(自動車)、中国中車(鉄道車両)、宝山鋼鉄(鉄鋼)、中国中信(複合企業)、銀河娯楽集団(カジノ)、長江和記実業(複合企業)、楽視網(ネット)、中国海洋石油(石油ガス)、中国東方航空(航空)、中国神華能源(石炭)、恒安国際集団(日用品)、貴州茅台酒(飲料)、東風汽車集団(自動車)、中国電信(通信)、中国南方航空(航空)、中国中鉄(建設)、中興通訊(通信機器)、新鴻基地産発展(不動産)、恒隆地産(不動産)、怡和控股有限公司(複合企業)、中国旺旺(食品)、京東集団(ネット)、重慶長安汽車(自動車)、恒生銀行(金融)、聯想集団(情報機器)、中国交通建設(建設)、東亜銀行(金融)、中国船舶重工(造船)、新世界発展(不動産)、中国海外発展(不動産)、康師傅控股(食品)、香港取引所(取引所)、会德豊控股(複合企業)、上海汽車(自動車)、招商局港口(運輸)、中国鉄建(建設)、周大福珠宝集団(宝飾品)、百麗国際控股(衣料)、中国聯通(通信)、万州国際(食品)、緑地控股(不動産)、三一重工(建設機械)、長江実業地産(不動産)、國泰航空(航空)、香港鉄路(鉄道)、春秋航空(航空)、万科企業(不動産)、TCL集団(電子機器)、比亜迪(自動車)、蒙牛乳業(食品)、中電控股(電力)、青岛啤酒股份有限公司(飲料)、恒基兆業地産 (不動産)、利豊(卸売業)、華能国際電力(電力)、雪花啤酒(飲料)、PCCD(通信)

・韓国(42銘柄)
サムスン電子(電機)、セルトリオン(医薬品)、現代自動車 (自動車)、ロッテケミカル(化学)、韓国電力公社(電力)、ハナ金融持ち株会社(金融)、サムスン物産(建設商社)、LG電子(電機)、現代モービス(自動車部品)、LGディスプレー(電子機器)、起亜自動車(自動車)、KT(通信)、SKハイニックス(半導体)、ハンミサイエンス(医薬品)、サムスン生命保険(金融)、サムスンSDI(電子機器)、新韓金融持ち株会社(金融)、現代グロービス(物流)、LG化学(化学)、ロッテショッピング(小売り)、サムスンSDS(情報)、現代重工業(造船)、ネイバー(ネット)、現代製鉄(鉄鋼)、SKテレコム(通信)、カカオ(ネット)、SK(情報)、イーマート(小売り)、ポスコ(鉄鋼)、オリオン(食品)、KT&G(たばこ)、ハンコックタイヤ(自動車部品)、LG生活健康(日用品)、CJ第一製糖(食品)、KB金融持ち株会社(金融)、現代建設(建設)、アモーレパシフィックグループ(日用品)、サムスン重工業(造船)、SKイノベーション(石油ガス)、大韓航空(航空)、韓国航空宇宙産業(航空機)、斗山重工業(機械)

・台湾(40銘柄)
台湾積体電路製造(半導体)、遠東新世紀(繊維)、鴻海精密工業(情報機器)、聯華電子(半導体)、中華電信(通信)、研華(情報機器)国泰金融控股(金融)、宝成工業(衣料)富邦金融控股(金融)、台湾水泥(セメント)台湾塑膠工業(化学)、儒鴻企業(繊維)台達電子工業(電子機器)、豊泰企業(衣料)、聯発科技(半導体)、群創光電(電子機器)、大立光電(電子部品)、南亜科技(半導体)、中国信託金融控股(金融)、友達光電(電子機器)統一企業(食品流通)、巨大機械工業(自転車)、中国鋼鉄(鉄鋼)、仁宝電脳工業(情報機器)、日月光半導体製造(半導体)、光宝科技(電子機器)、兆豊金融控股(金融)、長栄航空(航空)、可成科技(金属部品)、宏達国際電子(通信機器)、華碩電脳(情報機器)、中華航空(航空)、広達電脳(情報機器)、裕隆汽車製造(自動車)、和泰汽車(自動車)、長栄海運(海運)、和碩聯合科技(情報機器)、上銀科技(機械部品)、正新橡膠工業(自動車部品)、宸鴻光電科技(電子部品)

・インド(44銘柄)
タタ・コンサルタンシー・サービシズ(情報技術)、ドクター・レディーズ・ラボラトリーズ(医薬品)、リライアンス・インダストリーズ(石油化学)、パワー・グリッド・コーポレーション・オブ・インディア(電力)、ITC(たばこ)、ボッシュ(自動車部品)、インフォシス(情報技術)、ネスレ・インディア(食品)、石油天然ガス公社(石油ガス)、シプラ(医薬品)、コール・インディア(石炭)、ヒーロー・モトコープ(自動車)、HDFC(金融)、アイデア・セルラー(通信)、インドステイト銀行(金融)、バーラト重電(重電)、ヒンドゥスタン・ユニリーバ(日用品)、ダブール・インディア(日用品)、ICICI銀行(金融)、ゴドレジ・コンシューマー・プロダクツ(日用品)、ウィプロ(情報技術)、NMDC(鉄鉱石)、バルティ・エアテル(通信)、ジー・エンターテインメント・エンタープライゼズ(エンターテインメント)、マルチ・スズキ(自動車)、ゲイル(インディア)(ガス)ラーセン・アンド・トゥブロ(建設エンジニアリング)、グラシム・インダストリーズ(化学)、タタ自動車(自動車)、マザーソン・スミ・システムズ(自動車部品)、HCLテクノロジーズ(情報技術)、ベダンタ(天然資源)、インド国営火力発電公社(電力)、ユナイテッド・ブルワリーズ (食品飲料)、インディアン・オイル(石油製品)、タタ製鉄(鉄鋼)、ルピン(医薬品)、タタ電力(電力)、アジアン・ペインツ(塗料)、ヒンダルコ・インダストリーズ(非鉄)、バジャジ・オート(自動車)、アダニ・エンタープライゼズ(卸売り)、マヒンドラ・アンド・マヒンドラ(自動車)サン・ファーマシューティカル・インダストリーズ(医薬品)

・シンガポール(22銘柄)
シンガポール・テレコム(通信)、セムコープ・インダストリーズ(複合企業)、DBSグループ・ホールディングス(金融)、シンガポール・プレス・ホールディングス(メディア)、オーバーシー・チャイニーズ銀行(金融)、スターハブ(通信)、ユナイテッド・オーバーシーズ銀行(金融)、オラム・インターナショナル(商社)、ウィルマー・インターナショナル(農業)、ULOグループ(不動産)、キャピタランド(不動産)、シンガポール・ポスト(郵便)、シンガポール航空(航空)、ケッペル・コーポレーション(複合企業)、ラッフルズ・メディカル・グループ(病院)、グローバル・ロジスティック・プロパティーズ(倉庫)、シンガポール・テクノロジーズ・エンジニアリング(防衛)、シンガポール取引所(取引所)、ハイフラックス(水処理)、シティ・デベロップメンツ(不動産)、バンヤンツリー・ホールディングス(ホテル)、コンフォートデルグロ(陸運)

・インドネシア(25銘柄)
バンク・セントラル・アジア(金融)、XLアクシアタ(通信)、ユニリーバ・インドネシア(日用品)、スンブル・アルファリア・トリジャヤ(小売り)、テレコムニカシ・インドネシア(通信)、アダロ・エナジー(石炭)、バンク・ラクヤット・インドネシア(金融)、ウィジャヤ・カルヤ(建設)、アストラ・インターナショナル(複合企業)、ブキット・アサム(石炭)、マンディリ銀行(金融)、チプトラ・デベロップメント(不動産)、グダン・ガラム(たばこ)、グローバル・メディアコム(メディア)、プルウサハアン・ガス・ヌガラ( 石油ガス)、サラトガ・インベスタマ・スダヤ(金融)、カルベ・ファルマ(製薬)、アネカ・タンバン(資源)、セメン・インドネシア(セメント)、ガルーダ・インドネシア航空(航空)、インドフード・スクセス・マクムル(食品)、ヘロー・スーパーマーケット(小売り)、ブミ・スルポン・ダマイ(不動産)、ミトラ・アディプルカサ(小売り)、リッポー・カラワチ(不動産)

・タイ(25社)
タイ石油公社(石油ガス)、セントラル・パタナ(不動産)、アドバンスト・インフォ・サービス(通信)、トータル・アクセス・コミュニケーション(通信)、サイアム・セメント・グループ(セメント)、チャロン・ポカパン・フーズ(食品)、サイアム商業銀行(金融)、マイナー・インターナショナル(ホテル)、CPオール(小売り)、インドラマ・ベンチャーズ(化学)、タイ・ビバレッジ(飲料)、デルタ・エレクトロニクス・タイランド(電機)、タイ空港会社(空港)、タイ・ユニオン・グループ(食品)、カシコン銀行(金融)、バンプー (石炭)、バンコク銀行(金融)、イタリアン・タイ・デベロップメント(建設)バンコク・ドゥシット・メディカル・サービシズ(病院 )、タイ国際航空(航空)、PTTエクスプロレーション・アンド・プロダクション(資源開発)、イチタン・グループ(飲料)、トゥルー・コーポレーション(通信)、サハ・パタナピブン(日用品)、クルンタイ銀行(金融)

・マレーシア(22社)
マラヤン・バンキング(金融)、YTL(複合企業)、テナガ・ナショナル(電力)、ホンリョン・フィナンシャル・グループ(金融)、パブリック・バンク(金融)、アストロ・マレーシア・ホールディングス(メディア)、アクシアタ・グループ(通信)、サプラクンチャナ・ペトロリアム(石油関連)、サイム・ダービー(農業)、マレーシア・エアポーツ・ホールディングス(空港)、IHHヘルスケア(病院)、ハルタレガ(医療関連)
ペトロナス・ケミカルズ・グループ(化学)、MMCコーポレーション(建設)、マキシス(通信)、トップ・グローブ(医療関連)、CIMBグループ・ホールディングス(金融)、QLリソーシズ(食品)、ゲンティン(ホテルカジノ)、エアアジア (航空)、テレコム・マレーシア (通信)、DRBハイコム(自動車)

・フィリピン(20社)
SMインベストメンツ(小売り)、GTキャピタル・ホールディングス(複合企業)、SMプライム・ホールディングス(不動産)、ジョリビー・フーズ(外食)、アヤラ・ランド(不動産)、アライアンス・グローバル(複合企業)、JGサミット・ホールディングス(複合企業)、インターナショナル・コンテナ・ターミナル・サービシズ(港湾)、アヤラ・コーポレーション(複合企業)、DMCIホールディングス(建設)、PLDT(通信)、メトロ・パシフィック・インベストメンツ(複合企業)、ユニバーサル・ロビーナ(食品)、サンミゲル(複合企業)、マニラ電力(電力)、LTグループ(複合企業)、BDOユニバンク(金融)、ブルームベリー・リゾーツ(カジノ)、アボイティス・パワー(電力)、セブ・エア(航空)

・ベトナム(5銘柄)
ベトナム・デイリー・プロダクツ(食品)、ビングループ(不動産)、ベトコムバンク(金融)、FPT(情報技術)、ペトロベトナム・ガス(石油ガス)





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  • 眞原郁哉

    1986年、兵庫県神戸市生まれ。

    同志社大学商学部(マクロ金融専攻)卒業後、野村證券入社。その後、K2 Investment株式会社入社。投資アドバイザーとしてクライアントのためになるアドバイスをできることにやりがいを持ってます。

    趣味はダンス、ネットサーフィン、珈琲。体育会系に見えて、実はインドアでもあったりします(笑)。

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