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TOPIX連動型上場投資信託〜日本株で純資産額が大きなインデックス投信〜

公開日: : 最終更新日:2016/05/10 野村證券

こんにちは、K2 Investment 投資アドバイザーの眞原です。

今回は投資信託の中でも純資産総額が大きな投資信託(今回はインデックス投信)であるTOPIX連動型上場投資信託の情報です。

TOPIX連動型上場投資信託〜日本株で純資産額が大きなインデックス投信〜7

さっそく確認します。

<TOPIX連動型上場投資信託>
TOPIX連動型上場投資信託〜日本株で純資産額が大きなインデックス投信〜3

(出典:野村AM)

【基準価額】134,556円(6/5/2016時点)
【純資産総額】2兆6,429億円
【分配金累計額】21,902円

運用開始は2001年7月11日なので15年間超の運用がされています。
運用開始の当時の基準価額が122,786円なので実質分配金込での年間平均リターンは1.6%台です。

つまり、15年間の期間において、

1,000万円投資し続けて、1,268万円
1億円投資し続けて、1億2,688万円

です。
一応、増えているのは増えていますが、15年間で27.4%の上昇にしか過ぎません

15年間・・・仮にこのTOPIX連動型上場投資信託を15年間の積立投資をしても僅か27.4%の上昇です。

一方で世界に目をやれば海外積立投資というものがあり、
同じく15年間(満期)で最低でも40%の元本確保で積立投資ができます。例え金融危機(リーマン・ショック)が起こっても元本確保型なので15年後の140%は最低確保されて満期を迎えます。つまり15年後に「見える資金確保(年金+アルファの老後資金やこどもの教育資金など)」には有効な資産運用ということですね。

同じ「15年間」という二度と戻らない時間を投資効率よく有意義に使いたい」のは個人投資家であれば当然誰でも当てはまる考え方ですね。

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さて、このTOPIX連動型上場投資信託が、運用方針はシンプルに1つ。

・(東証一部上場全企業=日本株の時価総額加重平均の株価指数である)TOPIX(Tokyo Stock Price Index)の値動きに連動するように運用する

です。

ファンド内での各組入比率に若干の違いはあれど、要は「日本株(TOPIX)」に投資しているインデックスファンドだと考えましょう。

日本の株式マーケットが下落していけばこのファンドも同じく下落、反対に上昇していけば上昇するという極めてシンプル且つ市場連動(パッシブ)運用です。

上位組入銘柄がこちら

TOPIX連動型上場投資信託〜日本株で純資産額が大きなインデックス投信〜4

上でも記載の通り、TOPIXは時価総額加重平均株価指数なので上位に来るのは当然、時価総額が大きな銘柄(セクターとしては銀行、建設、不動産や通信など)で、これらの銘柄が上げ下げすればこのTOPIXも当然上げ下げするということです(※時価総額=株価×発行済株式数)

一方、広く大衆に知られているのは「日経平均株価指数(日経225)」ですが、これは東証一部上場企業約1,700社の中から日経新聞社が選んでいる225社の「株価平均」です。

225銘柄の中にはハイテク関連株や為替の影響を受けやすい輸出企業の代表銘柄(自動車電機関連銘柄)、そして先物取り引き市場の影響を受けやすい株価平均なので、当然「株価が大きな銘柄(値がさ株)」の上下変動による影響を受けやすい株式指数です。

このファンドの業種別配分がこちら

TOPIX連動型上場投資信託〜日本株で純資産額が大きなインデックス投信〜5

これから何年後かにまた日経平均株価が「2万円にも、3万円にもなっていく!」と強く考え、「日本の古きバブル時代神話」を信じる個人投資家は投資したら良い先ではないでしょうか?とはいえ、投資アドバイザーの立場から言えば、「日本株式やETFも含め、短期売買思考のギャンブル投機」でしかないと思うので全くオススメはできませんが・・・。

さて、・・・私が投資するかどうかですか?

いいえ、絶対に、投資しません。
(同じ15年を使うなら元本確保型海外積立投資の140%確保を選ぶほうが「合理的」だからです)。

ちなみに、これまで「アベノミクス」擁護派であった海外投資家勢や安倍政権に影響力を及ぼしてきた米国のノーベル賞経済学者たちがこぞって手のひらを返したように「アベノミクス失敗論(に近い見解)」や「日本株へのネガティブ見通し」「日本株撤退ヘッジファンド」が目立ち始めました。

とはいえ、日本人個人投資家の多くは、未だに「日本株が上がるかも知れない?」という非合理的な(ある種願望とも呼べる)主観を頼りに資金を投じようとしていますが・・・。日本株を動かしている主体は「海外投資家」と「日本政府(+私たちの年金)」でしかありませんのでご注意を!

※日銀が買う日経平均株価の上昇はアベノミクスの「官製相場」!5頭の鯨が泳いだ後に残るのは、それを信じた個人投資家の含み損。 / マーケット(日本)

日本の証券会社などの「一流」金融機関のストラテジストたちも、日本株への見通しを変更していますね。

※各社ストラテジストによる2016年末の日本株式のターゲット見直しが相次ぐ/マーケット(日本)

(カバー写真:野村AM)





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  • 眞原郁哉

    1986年、兵庫県神戸市生まれ。

    同志社大学商学部(マクロ金融専攻)卒業後、野村證券入社。その後、K2 Investment株式会社入社。投資アドバイザーとしてクライアントのためになるアドバイスをできることにやりがいを持ってます。

    趣味はダンス、ネットサーフィン、珈琲。体育会系に見えて、実はインドアでもあったりします(笑)。

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