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ヘッジファンドの英マン（Man Investments）の運用成績と投資の仕方

公開日： 2016/02/25 : 最終更新日：2021/02/10 オフショアファンド（海外ファンド/ヘッジファンド/オルタナティブ）

今回は、ヘッジファンド（オフショアファンド）情報です。

オフショアファンドへ投資している個人投資家であれば、当然のように知っているヘッジファンド業界で有名な1つであるManグループのヘッジファンドについてです。以前もこのブログで取り上げて情報を発信していますね。

※英ヘッジファンドManの株価は上がれど投資家のリターンは？Manには投資できなくとも、日本人個人投資家が投資可能なMan同様のマネージド・フューチャーズ戦略のオフショアファンド（ヘッジファンド）は存在する。 / ヘッジファンド（オフショアファンド）情報

さて、今回は上のブログ情報（2015年7月）とは違い、「英マン、2015年通期純利益が4億ドルに減少」というニュースが流れています。

（出典：Bloomberg）

2014年の4億8,100万ドル（約540億円）の税引前利益が、2015年は4億ドル（約450億円）に減少したというニュースです（数字を確認すると単に2014年が良すぎただけなのですが・・・）。大きな要因は成績連動型の手数料収入が減少したことのようです。

では実際、マンの代表的な（有名な）ヘッジファンド（オフショアファンド）であるMan AHL Diversified（Guernsey）のパフォーマンス推移を確認してみましょう。Factsheet(運用報告書）はどんな個人投資家でも取得しようと思えば簡単に確認できます。

Man Groupについて知らないという個人投資家の為にお伝えすると、ManGroupは英ロンドン市場に上場しているヘッジファンドです。もちろんかつては日本の個人投資家でも「直接投資」として投資ができていましたが、日本の金融鎖国のせいで今や直接投資では投資できないヘッジファンドの1つになっています。

という理由もあってか、日本人個人投資家でも馴染みがあります。

それでは、パフォーマンスを確認してみましょう。

運用開始は2008年3月、約8年間のトラックレコードがあります。

2008年：＋27.25％
2009年：−16.65％
2010年：＋16.10％
2011年：−6.37％
2012年：−1.27％
2013年：−2.66％
2014年：＋33.93％
2015年：−2.68％
2016年：＋4.27％（1月時点）

年間の騰落率だけで見ると3勝5負と負け越していますが、トータルリターンでは「＋48.3％」、年間では最低5％は確保して運用できている計算になります。

チャートで見るとこちら。

マーケット全体が下落局面においてもヘッジファンド資産では運用戦略上（マネージド・フューチャーズ戦略）このように上昇していくのは過去の事実としてトラックレコードが示しています。

つまり、日本人のほとんどの個人投資家が投資できていないアセットクラスがヘッジファンドやオルタナティブ（代替資産）という、私達がオフショアファンド（海外ファンド）と呼んでいる資産なのです。

こういう資産クラスへは、もちろん海外の個人投資家は当然のように自分の投資資産ポートフォリオの1つに組み入れています。まして、中長期で伸びゆく資産としても、且つ下落リスクヘッジとして投資ができる資産だからです。

詳細がこちら

年間平均リターン（Annualised return）:5.20%
年間平均リスク（Annualised volatility）:13.93%

悪いときでも−18.92％程度の下落で済んでいます。

前述しているように「直接投資」では、日本人個人投資家は既に受け付けてくれません（投資できません）。

それでも、日本の金融鎖国とは大きく違うオフショア投資（海外投資）では、もちろんManへ投資する方法はいくらでもあります（オフショア資産管理口座や海外積立投資やスイスプライベートバンクのプラットフォームを使うなど）。

またもちろんManだけでなく、より優秀なパフォーマンス推移のマネージド・フューチャーズ戦略のヘッジファンド（オフショアファンド）に当然のように投資ができます。

1998年の外為法改正以降、個人投資家が「オフショア投資（海外投資）」することは当然「合法」かつ開かれた扉です。「日本で投資できる商品（日本の投資信託、株式、債券、ETF、仕組債）、積立投資などが、資産運用（投資）の全て」とは絶対に考えない方が良いです。

世界は（オフショア）は広く「当然（オフショアから日本へ金融の仕組みが入ってきているにも関わらず、）当局の規制によって、残念ながら個人投資家が儲からない仕組み、そして金融機関が一丸となって「これが投資（実際には短期売買の投機）」という誤ったセールスをする構造」になっているという事実に個人投資家はいち早く気づく方が良いと思います。