米エネルギーMLP窮地！野村ドイチェ・高配当インフラ関連株投信（米ドルコース・通貨選択型・毎月分配型）への影響は？

こんにちは、K2 Investment 投資アドバイザーの眞原です。

今回は野村ドイチェ・高配当インフラ関連株投信（米ドルコース・通貨選択型・毎月分配型）の情報です。

過去に何度か私のこの「K2 Invesetment 投資アドバイザー 眞原郁哉の海外投資ブログ」で取り上げ、情報発信をしてきた同ファンドについてです。

まずは商品性の確認の為に過去にまとめているこちらから確認してください。

2014年7月時点

※野村ドイチェ・高配当インフラ関連株投信（米ドルコース）毎月分配型 / 野村證券

2015年12月時点

※「野村ドイチェ・高配当インフラ関連株投信（米ドル）毎月分配型からアライアンス・バーンスタイン米国成長投信Dコースへの乗り換え」は良い？/資産運用Q&A, 野村證券

さて、時系列に追っていくと、確実にこのファンドの純資産総額が減少しているのがよく分かります。

直近の状況がこちら

＜野村ドイチェ・高配当インフラ関連株投信・米ドルコース（通貨選択型）（毎月分配型）＞
【基準価額】9,353円（2/10時点）
【純資産総額】5,262億円
【分配金累計額】8,820円
【分配金/月々】200円

2014年10月に純資産総額がピークとなり一時は、約1兆4,000億円まで膨れ上がったメガファンドですが2年も経たない内に5,200億円程度まで減少（解約殺到、ファンドの純資産価値減少）となっている状況を踏まえると、日本の資産運用のあり方は「全く中長期投資ではない」というのがよく分かります。

このような短期での純資産減少（解約増加）は、中長期投資が大前提のオフショア投資（ヘッジファンド）での投資では考えられない状況です。

純資産総額減少は、上のブログでも確認したように「野村證券マンからのファンド乗り換えセールス（実際、乗り換えセールスは野村證券の社内で厳しくなっているそうなので、おいそれと出来ないようですが）実際結果その解約の大半は直接的であれ間接的であれ乗り換え提案」によるものでしょう。

この野村ドイチェ・高配当インフラ関連株投信（米ドルコース・通貨選択型・毎月分配型）が投資しているのは「高配当インフラ株式」と「MLP（マスター・リミテッド・パートナーシップ）」と呼ばれるエネルギーインフラ促進のための共同事業形態で、これはマーケットで取引されています。

このファンド自体はベンチマークを設けていないものの、MLPを代表する「アレリアンMLP指数」という指数を確認すれば、MLPの状況がよく分かります。

＜アレリアンMLP指数 推移＞

2014年9月頃の最高値水準から直近までの下落で約60％の下落となっているのが分かります。

つまり、この野村ドイチェ・高配当インフラ関連株投信（米ドルコース・通貨選択型・毎月分配型）のファンドの動きと同じですね。ちなみに2016年年初から約マイナス17%下落、この指数の予想配当利回りも2％を切る水準になっています。

それでは、野村ドイチェ・高配当インフラ関連株投信（米ドルコース・通貨選択型・毎月分配型）のポートフォリオを確認します。

このファンドの配当利回りは「3.8%」と、ファンドの名前の割に一体何が「高配当」なのかよく分からない状況です。

それにも関わらず野村證券マンは、分配金の高さ（現在は200円/月々）で個人投資家に訴求しやすいという理由で販売してきたのですが、現状のマーケット環境を踏まえると、販売当時訴求していた時の利回り水準でないのは明らかです（＝ファンドパフォーマンスが下落している）。

※資産運用初心者が陥る、証券会社や銀行で「任せているから安心」という勘違い / 資産運用の基礎

直近のポートフォリオを確認すると、上のようにファンドのMLPの組み入れ比率は7.2%まで縮小されていますが、年初からマーケットを賑わせているように世界的な原油安の影響からも、上で確認したようにMLP自体も大幅に下落しています。

原油は年初に原油価格は1バレル＝30ドル前後まで急落し、大半の掘削業者の採算ラインを割り込んでいるからです（今晩のマーケットで1バレル＝27ドル台まで下落）。

ましてパイプラインで原油を輸送したかどうかに関わらず、生産業者が支払いをする「最低輸送量保証」に懸念が生じている状況にあります。結果、投資信託（ミューチュアル・ファンド）と上場投資信託（ETF）のMLP投資額は2014年の161億ドルから2015年は34億ドルに急減。これは2010年以降で最低水準です。

ファンドは主に株式投資に変更しているようなので、組み入れている株式が上昇すればこのファンドのパフォーマンスに寄与するところですが、少なくとも「高配当インフラ関連株式（実際には公益事業銘柄など）」に投資するということであれば、わざわざこのような投資信託（ミューチャル・ファンド）へ投資せずとも、純粋に公共事業関連のETF（指数）に投資する方がいくらかパフォーマンスがよくなりそうです。

また、既に投資している個人投資家は「このファンドの基準価額の更なる下落は覚悟すべき」という状況だと思います（それでもファンドは分配金を出し、減配しても出し続けるのでしょうけれど・・・）。つまり、このファンドに投資している個人投資家どうしの「チキンレース（いつ、いち早く解約するか？）」の様相を呈し始めていると思います。

きっとこのままの原油価格推移が続けば、例えば6ヶ月後には、基準価額もさらに下落、また分配金も減配となっているのではないでしょうか。

損切りするタイミングはお早めに！