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米国利上げ前!新興国通貨(ブラジルレアル、インドネシアルピア、トルコリラ、南アランド)ショックに備えあれば憂いなし!

公開日: : 最終更新日:2015/07/30 マーケット(世界)

こんにちは、K2 Investment 投資アドバイザーの眞原です。

今回のブログ内容は『新興国通貨マーケット』について。

先に結論からお伝えします。

『新興国通貨ファンド(レアル、リラ、ランド、ルピア)に関しては、早めの売却をした方が良いでしょう』

です。

何故か?

『短期的に且つ中期に渡り大きく下落するリスクがあるから!』

です。

海外積立投資のように中長期でコツコツと一定金額をドルコスト平均で買い続けている場合は今後の伸びしろを含めて考えられますが、一方、毎月分配金を期待して、例えば「ブラジル。レアル・ボンド◯✕ファンド」や「◯◯投資信託通貨選択型トルコ・リラコース」などに、1,000万円単位などまとまった投資をしている個人投資家は要注意です。

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それでは、それぞれの為替推移を確認してみます。(上方向がドル高該当通貨安=該当国にとってはネガティブ要因=個人投資家にとってもネガティブ要因)特に、フラジャイル5(脆弱な5ヵ国と呼ばれた国々、ブラジル、トルコ、インドネシア、南ア、インドを取り上げています)

ブラジル・レアル <USD/BRL 5年チャート>

Screen Shot 2015-05-28 at 20.05.01

インドネシア・ルピア <USD/INR 5年チャート>Screen Shot 2015-05-28 at 20.06.28

トルコ・リラ <USD/TRY 5年チャート>Screen Shot 2015-05-28 at 20.05.50

南ア・ランド <USD/ZAR 5年チャート>

Screen Shot 2015-05-28 at 20.14.35

インド・ルピー <USD/INR 5年チャート>

Screen Shot 2015-05-28 at 20.15.14インド・ルピー以外の上4ヵ国は、見事なまでに米ドル高自国通貨安になっているのが分かります。(インドは2014年の政権交代以降、為替のブレが小さくなっています)そもそも、財政状況が悪いこれら新興国(経常赤字国)の通貨は信用度が低い中で、一時高金利という理由だけで投資され、数々の毎月分配型投資信託が販売されてきました。その高い分配金を目当てに多額を投資している個人投資家も多いことでしょう。

今後、為替の乱高下リスクつまり投資信託(ファンド)運用している個人投資家はファンドの基準価額の大幅下落や分配金の減少に要注意になってきます。覚えているでしょうか?2年前の2013年5月22日に前FRB議長のバーナンキが議会証言で『QE縮小を検討している』と発言してから、新興国通貨、新興国株が軒並み大幅に下落し、当時の彼の発言が『バーナンキ・ショック』と呼ばれた事を・・・。

なぜ、新興国通貨が売られやすくなるのか?
非常に乱暴に簡単に考えると

今までは、
「新興国通貨(信用度が低く、インフレ率が高い)」ゆえに、高金利=低金利下においては、高い金利を求めるマネーがリスクを取って大量に流入していた。

しかし、今後は

「米国の金利が上がる(信用度が高い)」ゆえに、投資家は敢て新興国通貨の高いリスクを取らずとも、単に米国や米ドルに資金を戻すだけで金利が付くだけでなく同時に安全性(リスクが低い)を確保できる。

から。

結果、新興国通貨や株式や債券に流れていた大量のマネーが米国に戻るという流れが生じやすくなるという構造です。まして、また、新興国の多くはは米ドル建てで借入をしているので、金利が上昇すればドル高+その金利分がドル建てで増加します。フラジャイル5(or4)各国は、経常赤字国かつ外貨準備高が少ないので自国通貨を買い支える余力が限られています。借入を米ドルでしている以上、ドル高+金利上昇のダブルパンチをお見舞いされるも同然です。

借入を自国の貯蓄で賄えるような国であればここまで心配しなくとも大丈夫ですが、例えば現状のギリシャのように借金を他国に依存している例を見れば分かる通り、大きな混乱やデフォルトが生じるリスクが高くなります。

そして実は、過度なショックを和らげるためにNY連銀総裁のダドリー総裁が既にこれらの新興国通貨下落リスクについて言及して一定のリスクヘッジの話題を提供しています。ただ、イマイチ日本の個人投資家には伝わっていないようです。結果的に、取り越し苦労として利上げをしても大きな混乱なく軟着陸すればそれに越したことはありませんが、実際そのリスクに備えておくことは必要です。まして特にブラジルレアルやトルコリラ関連の毎月分配型ファンドに多額を投資している場合には要注意でしょう。

歴史的に見るともちろん過去の経済状況とは大きく異なるものの米国が利上げをした際には、1997年アジア危機そして1998年ロシア通貨危機という大きな経済的な打撃があったので、敢てここで伝えて記しておきます。




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  • 眞原郁哉

    1986年、兵庫県神戸市生まれ。

    同志社大学商学部(マクロ金融専攻)卒業後、野村證券入社。その後、K2 Investment株式会社入社。投資アドバイザーとしてクライアントのためになるアドバイスをできることにやりがいを持ってます。

    趣味はダンス、ネットサーフィン、珈琲。体育会系に見えて、実はインドアでもあったりします(笑)。

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