生活基盤関連株式ファンド（愛称：ゆうゆう街道）

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こんにちは、K2 Investment 投資アドバイザーのマハラです。

投資信託（ファンド）で資産運用をしている投資家へ情報をお伝えしています。

今回はみずほ証券から新規募集販売されている『生活基盤関連株式ファンド（愛称：ゆうゆう街道）』の情報です。

「生活基盤関連株式」と書かれていてるように、そのテーマに沿って運用されます。

ファンドの特徴としては、シンプルに1つ。

・国内外の生活基盤関連企業株式への投資（銘柄数：70銘柄）

国内株式はボトムアップ・アプローチ（企業分析からの銘柄選定）
外国株式はトップダウン・アプローチ（経済動向分析からの銘柄選定）

そして、今回のファンドは下記大きく4つのテーマのようです。

1.）情報通信技術

2.）エネルギー関連

3.）少子高齢化社会への対応

4.）生活基盤（都市開発など）

これらのテーマに関しては今更ながらという印象を受けますが、このような日本の投資信託の新規設定ファンドで個人投資家に対するキャッチーさが必要なので「何かしらのテーマ」に焦点を充てて新規募集されるものが多いです。

具体的に参考ポートフォリオを確認してみます。

国内外の株式という説明であるものの、実際には日本株式が95％を占める構成です。
より詳細な銘柄がこちら。

　直近は先進国の中でも日本の成長率の減速懸念、そして欧州（特にドイツ経済）の減速や後退懸念がグローバル経済全体の足かせになりつつあります。そうした中で、今後日本は消費増税を決定するのかどうか？に焦点が当たり、増税をする場合には更に一段と国内消費を押し下げる結果、銘柄やセクターが益々選ばれて投資されていくと思います。

また「買建て（安く買って高く売る）と売建て（下落しても利益を上げる方法）」を併用して運用しているヘッジファンド（オフショアファンド）と違って、このような投資信託は「買建て」のみなので、今後日本株が上昇するかどうかが焦点になります。

結局「テーマ（生活基盤）」に絞っているものの、今後の日本経済動向によってファンドパフォーマンスが変わってくるようなファンドです。「アベノミクス」によって、日本株式の個別銘柄や日本株ファンドの投資比率を高めている投資家が多いと思うので、そのような投資家は敢てこれ以上日本株に投資する必要があるのか？を改めて考える必要がありそうです。

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